米国株式が急落している。１３日の米国株式市場では、ＮＹダウ、Ｓ＆Ｐ５００、ナスダック総合指数の主要３指数が揃って年初来安値を更新した。機関投資家の多くが運用の指標とするＳ＆Ｐ５００は今年１月３日の過去最高値４７９６．５６から１３日終値３７４９．６３までの下落率が２１．８％に達し、直近高値からの下落率が２０％を超える「弱気相場入り」した。米金融引き締めピッチが加速し、景気が冷え込むとの警戒感が強まっている。米国株式市場は当面、神経質な展開が続くと見られるが、そのような時だからこそ、長期投資のスタンスを改めて確認したい。

　米国株式への投資として、「Ｓ＆Ｐ５００（配当込、円ベース）」を使って保有期間別リターンをシミュレーションした。２００７年５月以降の各月末に投資を行ったと仮定し、１年間、３年間、５年間、１０年間保有した場合のトータルリターン（年率）の推移を見た。１年間であれば、２００８年５月末時点（２００７年５月末に投資）から２０２２年５月末時点（２０２１年５月末に投資）までの各月末時点における過去１年間のリターンの推移を、１０年間であれば、２０１７年５月末時点（２００７年５月末に投資）から２０２２年５月末時点（２０１２年５月末に投資）までの各月末時点における過去１０年間のリターン（年率）の推移を見た。２０２２年５月末時点の過去１０年間のリターンは、２０１２年５月末に投資して１０年間保有した場合のリターンといえば分かりやすいであろう。

　保有期間別リターンの最大、最小を見ると、１年間は最大６５．１８％、最小▲５１．９１％となった。大きなリターンを獲得した一方で、落ち込み幅も大きく、ブレが大きい。期間が長くなるに従ってリターンのブレ幅は小さくなり、１０年間（年率）では最大２１．３５％、最小５．９６％となった。１０年間（年率）のリターンの平均は１４．８５％と１年間の１３．５７％、３年間の１３．８１％を上回った。

　１０年間（年率）のリターン最小が５．９６％であるということは、対象期間（投資月２００７年５月〜２０１２年５月）の６１カ月間のどの月に投資をしても、１０年間保有すれば必ずプラスのリターンを獲得できたことを示す。１年間では投資対象期間１６９カ月中４１カ月がマイナスのリターンとなり、３年間（年率）では１４５カ月中１７カ月、５年間（年率）では１２１カ月中８カ月がマイナスのリターンとなった。保有期間が長くなるほど、リターンがマイナスとなる月数が減る、つまりプラスのリターンを獲得する可能性が高まることになる。

　２００７年５月から２０２２年５月までの間には、リーマンショック、欧州債務危機、チャイナショック、米中貿易摩擦、コロナショックなどがあり、米国株式市場は幾度も大きな下落に見舞われてきた。しかし、その中にあっても、１０年間保有した場合には、プラスのリターンを安定的に獲得してきたことを、シミュレーションは示している。

　インフレを抑制するために米ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）が金融引き締めペースを速めるとの見方が強まっている。米株式市場を取り巻く不透明感は深まる一方であるが、短期的な値動きに動揺することなく、長期的なスタンスで腰を落ち着けて臨みたい。
提供：モーニングスター社