モーニングスターはこのほど、過去の損失隠しや企業買収を利用した損失穴埋め問題が話題となっているオリンパス<7733.T>（監理）株を保有するファンド（限定追加型、ＤＣ、ＳＭＡ専用ファンド、ＥＴＦ除く）の状況をまとめた。

　明治安田アセットマネジメントは８日、オリンパスに投資していた８本のファンドから同社株をすべて売却したことを発表した。１０日には、国際投信投資顧問が９日時点での同社４ファンドでの保有状況を発表したものの、対象ファンドはインデックスファンド、ミリオン型、ないしはＥＴＦ（上場投資信託）に投資するファンドとなっている。１１日には、野村アセットマネジメントがオリンパス保有状況を公開した。野村アセットマネジメントでも保有比率が比較的高いファンドはほとんどインデックスファンドとなっている（９日時点）。

　モーニングスターの調査では、オリンパスの株式を保有しているファンドは３００本超となった（ただし、各ファンドの直近の運用報告書ベースで集計しており、実際の足元の数値とはカイ離している可能性もある）。上記ファンドのうち、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）、日経平均株価を連動対象とするインデックスファンドが半数近くを占めているほか、そのほかには国内株式に投資をするバランス型ファンドが多くを占めている。ただし、オリンパスへ投資していたファンドのうち、組み入れ比率上位としていたファンドはほとんどなく、その影響は軽微と言えそうだ。一方、ヘッジファンド型のファンドのなかでは、ロングショート戦略を採用しているファンドのなかで過去にオリンパスを売り建てているファンドが複数あったことから、オリンパスの下落がプラスに働いた可能性もあるだろう。

　オリンパスは四半期報告書の提出遅延発表や東証による監理銘柄指定もあり、１１日はウリ気配で始まったものの、寄り付いたことから一転して買い戻しが優勢となるなど、乱高下の展開となっている。

　こうしたなか、著名な海外の運用会社においても、オリンパス株の保有状況を開示するなど、各社がタイムリーなディスクローズに努めている。
提供：モーニングスター社