モーニングスターはこのほど、１月末を基準にカテゴリーごとの過去１カ月間のトータルリターン平均をランキングした（モーニングスターインデックス基準、ブル型ベア型を除く）。

　１月のカテゴリー平均は「国内小型グロース」が１４．５６％の上昇で第１位に、「国際株式・中国（為替ヘッジなし）」が１２．８５％の上昇で第２位、「国内ＲＥＩＴ」が１２．３２％の上昇で第３位、「国内小型ブレンド」が１２．０５％の上昇で第４位、「国際株式・北米（為替ヘッジなし）」が１１．４４％の上昇で第５位となった。

　同期間は、国内株式市場では、２０１２年度補正予算案で大規模な緊急経済対策が閣議決定されたほか、米国の経済指標の改善や欧州債務問題の一服などを受けてドルやユーロに対する円安が進行したことなどから、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は前月末比９．３６％の上昇となり、株式市場との連動性の高い国内ＲＥＩＴ市場では、東証ＲＥＩＴ指数が同１１．１５％上昇した。また、中国株式市場は２０１２年１０−１２月期ＧＤＰ（国内総生産）成長率が市場予想を上回ったことなどから上昇し、米国株式市場も大型減税の失効と緊縮財政の実施が重なる「財政の崖」をひとまず回避できたことなどから上昇した。こうした中、国内株式では小型に分類されるカテゴリーの上昇が目立った。

　一方、トータルリターン平均の下位では、「国際債券・グローバル・含む日本（為替ヘッジあり）」が０．８５％の下落となり、「国際債券・グローバル・除く日本（為替ヘッジあり）」が０．６９％の下落、「国際債券・欧州（為替ヘッジあり）」が０．５７％の下落となるなど、外国為替市場で一時１ドル＝９１円台まで円安が進んだことから、円高を回避する「為替ヘッジあり」のカテゴリーのパフォーマンスが悪化した。

　所属ファンドの本数が多いカテゴリーでは、「国内大型ブレンド」が９．６２％の上昇、「安定成長」が６．１４％の上昇、「国際債券・エマージング・複数国（為替ヘッジなし）」が５．６７％の上昇となるなど、いずれも上昇した。
提供：モーニングスター社