上記の先進国株式・債券、新興国株式・債券といった基本的な資産クラスに加え、ＲＥＩＴ（不動産投信）では「ｉシェアーズ　ダウ・ジョーンズ米国不動産インデックス・ファンド」（米国の不動産セクター株の動きを示すダウ・ジョーンズ米国不動産インデックスに応じた投資成果を目指す）、コモディティ（商品）では、「ｉシェアーズＳ＆ＰＧＳＣＩコモディティ・インデックス・トラスト」（世界のコモディティの動きを総合的に示すＳ＆Ｐ　ＧＳＣＩトータル・リターン指数に応じた投資成果を目指す）といった資産クラスを投資対象としており（「安定型」以外）、国内で投資可能な資産クラスはほぼ網羅している形となる。各ＥＴＦはドルベースとなっている。

　同ファンドでは、長期の資産形成を目的として、リスク許容度や資金の特性に応じた「安定型」「成長型」「積極型」の３ファンドを用意。スイッチング手数料は無料（９月３日時点、販売会社は楽天証券、ひびき証券）となっている。「安定型」は、株式３０％（先進国２５％、新興国５％）、債券７０％（先進国６５％、新興国５％）と債券が多くなっており、「成長型」は株式４５％（先進国３７．５％、新興国７．５％）、債券４５％（先進国３７．５％、新興国７．５％）と株式と債券の比率がほぼ等しくなっており、加えてＲＥＩＴ５％、コモディティ５％に投資する形となる。「積極型」では、さらに株式への投資が増えており、株式５５％（先進国４５％、新興国１０％）、債券は２５％（先進国１５％、新興国１０％）となり、ＲＥＩＴ、コモディティはそれぞれ１０％ずつとなる。
　「１０年、２０年といった長期での地球全体の経済活動の規模の拡大を狙うもの」（大島和隆・ＣＥＯ兼最高運用責任者）との観点から資産配分の最適化を図るため、日本への投資配分を厚くするホームカントリーバイアスはかけない。また、「アセットアロケーションは常にみている」（同）と各資産への投資配分比率などは随時見直す可能性があり、マーケットの急落にも対応可能としている。リスク・リターン特性の異なる３ファンドを備えることで、世界経済の情勢や景気動向、投資家本人の資金状況やリスク許容度に応じて投資家が資産の組み入れ内容を見直し、３ファンドを乗り換えることで長期的な資産形成につなげるファンドだ。仮に、今後各３ファンドの資産の組み入れ内容を見直したとしても、各ファンドの持つ「安定型」「成長型」「積極型」という特性自体の変更はないという。「長期投資を目的とした資金が継続的に入っている」（同）と、ファンドの特性を理解した積立投資を狙う顧客の資金が入っているようだ。
提供：モーニングスター社