９日にドイチェアセットマネジメントは「ドイチェＡＷＭカンファレンス２０１４」を開催。そのなかで上場投資商品ＥＭＥＡ・アジア地域責任者サイモン・クライン氏は、今後のＥＴＦを取り巻く環境について、「米国の機関投資家は、１２年のファンドのポートフォリオにおけるＥＴＦの組み入れ比率は１４％だったが、直近では１８％にまで増加。また、米国の基金はすでに４７％がＥＴＦを利用しており、今後は欧州においても利用拡大が見込まれる」とし、「機関投資家のなかでは、ＥＴＦへの投資はもはや特別な戦術ではなく、一般的な投資の選択肢になっている」と述べた。

　ＥＴＦはこれまで株式型に人気が集まっていたが、「足元では債券型とスマートベータ型の人気が高まっている」とし、特に債券型については、「債券ファンドを保有する機関投資家の半数以上が低コストを理由にＥＴＦを組み入れている」とみている。また、このところ注目を集めているスマートベータ型については、「機関投資家の７５％が時価総額加重平均から算出される通常の指数よりも長期的にリスクリターンが上回ると考えており、すでに３割程度が利用している」と述べた。

　モーニングスターの調べでは、８月末時点における世界のＥＴＦの純資産総額は約２．６兆ドル（約２７０兆円）と、過去５年間で２．８倍に拡大。うち、ストラテジックベータ型（米モーニングスターによるスマートベータ型に対する呼称）は０．４兆ドルにとどまるが、同期間では４．４倍に急拡大している。
提供：モーニングスター社