モーニングスター年末特集＝ファンド“ニュース”オブ ザ イヤー２０１５―投信動向を振り返る（１）
２０１５年も残すところあとわずか。この１年で筆者（ファンドアナリスト）が個人的に印象に残った投資信託関連のニュースやデータを「ファンド“ニュース”オブ ザ イヤー２０１５」として紹介したい。
＜日本でもパッシブ比率が急拡大、３割突破が目前に＞
米国籍ファンド（注１）のパッシブ比率（純資産額全体に占めるパッシブファンドの比率）は、２０１４年１２月末に月末基準で初めて３割の大台を突破したあと、１５年１１月末時点では３１．９％までそのシェアを拡大している。日本でも投資家のコスト意識の高まりやＥＴＦ（上場投資信託）の普及を背景に、アクティブからパッシブへの移行が進み、国内籍ファンド（注２）のパッシブ比率は２０１４年末時点の２３．３％から１１月末時点の２９．７％と拡大した。米国に遅れること１年、３割突破が目前に迫っている。
（注１）米国籍オープンエンドファンド（ＥＴＦ含む、ＭＭＦ、ファンド・オブ・ファンズ除く）が対象
（注２）国内追加型株式投資信託（確定拠出年金向けファンドおよびラップ口座専用ファンド、ＥＴＦ等含む）が対象
＜グロソブなど１兆円ファンドから陥落も、新たに３本が仲間入り＞
４月にグローバル・ソブリン・オープン（毎月決算型）<1997121801>の純資産残高が約１２年半ぶりに１兆円の大台を割り込んだという内容のニュースを以前に配信した。グロソブと言えば、ピーク時には５兆７６８５億円の純資産残高を誇り、長らく毎月分配型ファンドの代名詞にもなっていたファンドだ。１５年はグロソブ以外にも１兆円ファンドの顔ぶれが変化した。昨年末時点で９本存在した１兆円ファンド（ＥＴＦ４本を含む）のうち、グロソブとドイチェ・高配当インフラ関連株（米ドル）毎<2010102802>は１１月末時点で純資産残高１兆円を割り込む一方、フィデリティ・ＵＳリートＢ（Ｈ無）<2003120902>と、ＥＴＦのダイワ 上場投信−トピックス<1305.T><2001071102>、上場インデックスファンドＴＯＰＩＸ<1308.T><2001122001>が新たに１兆円ファンドの仲間入りを果たした。ここでもＥＴＦの存在感が高まっていることがわかる。
＜“爆買い”は投信の世界でも？ ―「日本企業価値向上ファンド」など＞
今年のマーケットを動かしていたのは、“トリプルスリー”ならぬ、「中国経済の減速」「米国の利上げ」「原油価格の急落」の“トリプルウォーリー（３つの心配事）”であった。海外株式や海外債券などが軟調に推移するなか、日本株式については、４月に日経平均株価が約１５年ぶりに２万円台を回復するなど好調を維持し、ファンドの世界でも“一人勝ち“となった。
また、日本株ファンドは人気の面でも話題となった。４月設定の日本企業価値向上ファンド（限定追加型）<2015040301>は、当初の想定よりも資金が集まり過ぎたため、募集開始後わずか２週間足らずで新規の購入申し込み受け付けを停止した。この間、実に２０００億円以上の資金を集め、“爆買い”の様相を呈した。
また、１４年４月設定の日本株アルファ・カルテット（毎月分配型）<2014040403>と今年２月設定のＪＰＸ日経４００アクティブ・プレミアム（毎月）<2015021205>も、１１月末までの年初来の純資金流入額がいずれも３０００億円を上回った。これらは日本株式への投資に加えて、前者は「円売り／ブラジルレアル買い」、後者は「円売り／米ドル買い」の為替取引を行う一方で、いずれも株式および通貨のカバードコール戦略を用いることで、株式リスク・為替リスクを低減した運用が期待できるとされている。ただし、このような複雑な手法が個人投資家の理解を得られているかは疑問であるうえ、おおむね設定から日の浅いため“実力未知数”と言っても過言ではない。（守谷清貴）
（２）へつづく
提供：モーニングスター社
＜日本でもパッシブ比率が急拡大、３割突破が目前に＞
米国籍ファンド（注１）のパッシブ比率（純資産額全体に占めるパッシブファンドの比率）は、２０１４年１２月末に月末基準で初めて３割の大台を突破したあと、１５年１１月末時点では３１．９％までそのシェアを拡大している。日本でも投資家のコスト意識の高まりやＥＴＦ（上場投資信託）の普及を背景に、アクティブからパッシブへの移行が進み、国内籍ファンド（注２）のパッシブ比率は２０１４年末時点の２３．３％から１１月末時点の２９．７％と拡大した。米国に遅れること１年、３割突破が目前に迫っている。
（注１）米国籍オープンエンドファンド（ＥＴＦ含む、ＭＭＦ、ファンド・オブ・ファンズ除く）が対象
（注２）国内追加型株式投資信託（確定拠出年金向けファンドおよびラップ口座専用ファンド、ＥＴＦ等含む）が対象
＜グロソブなど１兆円ファンドから陥落も、新たに３本が仲間入り＞
４月にグローバル・ソブリン・オープン（毎月決算型）<1997121801>の純資産残高が約１２年半ぶりに１兆円の大台を割り込んだという内容のニュースを以前に配信した。グロソブと言えば、ピーク時には５兆７６８５億円の純資産残高を誇り、長らく毎月分配型ファンドの代名詞にもなっていたファンドだ。１５年はグロソブ以外にも１兆円ファンドの顔ぶれが変化した。昨年末時点で９本存在した１兆円ファンド（ＥＴＦ４本を含む）のうち、グロソブとドイチェ・高配当インフラ関連株（米ドル）毎<2010102802>は１１月末時点で純資産残高１兆円を割り込む一方、フィデリティ・ＵＳリートＢ（Ｈ無）<2003120902>と、ＥＴＦのダイワ 上場投信−トピックス<1305.T><2001071102>、上場インデックスファンドＴＯＰＩＸ<1308.T><2001122001>が新たに１兆円ファンドの仲間入りを果たした。ここでもＥＴＦの存在感が高まっていることがわかる。
＜“爆買い”は投信の世界でも？ ―「日本企業価値向上ファンド」など＞
今年のマーケットを動かしていたのは、“トリプルスリー”ならぬ、「中国経済の減速」「米国の利上げ」「原油価格の急落」の“トリプルウォーリー（３つの心配事）”であった。海外株式や海外債券などが軟調に推移するなか、日本株式については、４月に日経平均株価が約１５年ぶりに２万円台を回復するなど好調を維持し、ファンドの世界でも“一人勝ち“となった。
また、日本株ファンドは人気の面でも話題となった。４月設定の日本企業価値向上ファンド（限定追加型）<2015040301>は、当初の想定よりも資金が集まり過ぎたため、募集開始後わずか２週間足らずで新規の購入申し込み受け付けを停止した。この間、実に２０００億円以上の資金を集め、“爆買い”の様相を呈した。
また、１４年４月設定の日本株アルファ・カルテット（毎月分配型）<2014040403>と今年２月設定のＪＰＸ日経４００アクティブ・プレミアム（毎月）<2015021205>も、１１月末までの年初来の純資金流入額がいずれも３０００億円を上回った。これらは日本株式への投資に加えて、前者は「円売り／ブラジルレアル買い」、後者は「円売り／米ドル買い」の為替取引を行う一方で、いずれも株式および通貨のカバードコール戦略を用いることで、株式リスク・為替リスクを低減した運用が期待できるとされている。ただし、このような複雑な手法が個人投資家の理解を得られているかは疑問であるうえ、おおむね設定から日の浅いため“実力未知数”と言っても過言ではない。（守谷清貴）
（２）へつづく
提供：モーニングスター社
