イーストスプリングの「USAボンド」、波乱市場に強い米国投資適格社債で安定運用

 イーストスプリング・インベストメンツは10月17日、東京・丸の内で「マイナス金利環境下における米国投資適格債券市場への投資機会を探る」をテーマにしたメディア向けセミナーを開催した。同社の最終親会社、英国プルーデンシャル・グループの米国における運用拠点であるPPMA(ピーピーエム アメリカ インク)のトータル・リターン債券ポートフォリオ・マネジャーのマーク D.レッドファーン氏が、米国投資適格債券市場の現状について解説した。

 レッドファーン氏は、現在の世界債券市場について「各国の中央銀行が協調した金融政策を行っていることから、ボラティリティー(価格変動率)は低く抑えられている。しかし、経済のファンダメンタルズは弱く、中銀のバランスシートを拡大しているが、その効果や持続性について疑問を感じており、ボラティリティーが低い状態がいつまでも続くことはないだろう。現状は、ボラティリティーが低い状態にあると考えており、今後は投資元本の安全性を確保する戦略が重要になってくる」と、警鐘を鳴らした。

 当面のリスク要因として挙げたのは、(1)主要先進国における中銀の緩和政策の終了、あるいは、金融政策の方向転換(2)世界のGDP成長率が弱いこと(3)米国の企業業績は6四半期連続で収益が低下していること(4)流動性の低下――など。

 そして、「市場のショックを予見することはできないため、市場変動時において下落に強い資産を持つことが重要。そこで、米国投資適格社債への投資に魅力がある」という。過去10年間の3カ月間下落率の最大値は、米国を除く世界株式がマイナス51%、米国株式はマイナス45.8%、ユーロの投資適格社債はマイナス18.6%、米国投資適格社債はマイナス7.2%だった。

 そこで、PPMAが運用する「US Investment Grade Bond Fund(USIGボンド・ファンド)」(「イーストスプリング・インベストメンツ USインベストメント・グレード・ボンド・ファンド クラスJJDM(円ヘッジあり)」を指します)は、「現在、BBB格よりA格の債券に投資妙味があるとみている。BBB格の銘柄はAA格、およびAAA格へ、ポートフォリオの一部組み替えを行っている。またセクター別では、相対的に財務状況が健全な米国の高格付けの銀行セクターをオーバーウエートして、原油価格動向や米国のヘルスケア制度の不透明感を背景にヘルスケアやエネルギーセクターをアンダーウエートにするなど、リスクを抑えた運用に徹している」という。「ただ、アンダーウエートにしているエネルギーセクターでも、今年8月末までの1年において、最もアウトパフォームする運用成績を残している。セクターの配分率の調整だけではなく、組み入れる個別銘柄の投資判断も重要になっている」と語っている。

 イーストスプリング・インベストメンツが設定・運用する「イーストスプリング US投資適格債ファンド・為替ヘッジ付(毎月決算型)<2016051001>/(年2回決算型)<2016051002>(愛称:USAボンド毎月/USAボンド)」は、2016年5月10日の設定で、「今後のフラッグシップファンドの一つにしたいと考えている」(代表取締役社長兼CEO 関崎司氏)。同社の最終親会社のグループに属する米国ジャクソン生命の運用を受託し、債券運用のスペシャリストとして定評があるPPMAが運用する「USIGボンド・ファンド」を主な投資対象にしている。

 PPMAの債券運用は、クレジット・リサーチ・チーム24名(平均経験年数13年)を有する、充実した調査チームの信用力調査を活用し、社債の個別銘柄選定に優れ、生保資産の運用で実績を重ねた堅実な運用力が高く評価されている。
提供:モーニングスター社
Feature & Column 特集&コラム
  • 特集&コラム読み込み中です
このページのTOPへ
この情報は、ウエルスアドバイザー株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しましたが、その正確性、安全性等について保証するものではありません。
また、このページは、投資判断の参考としての情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としてはいません。
このページで提供している情報、記事、画像、図表などの転用、販売、再配信は固く禁じます。

当サイトに表示されている広告の一部はヤフー株式会社に配信を委託しています。ヤフー株式会社から配信される広告が表示されるページを訪問した際には、ヤフー株式会社も同社のcookies情報を取得いたします。そこで収集されるcookies情報については当社に提供・開示されることはなく、ヤフー株式会社が定めるプライバシーの考え方にしたがって管理されます。くわしくはこちらをご覧ください。また、ヤフー株式会社から配信される行動ターゲティング広告についてはこちらをご覧下さい。