ファンドの最大下落率を確認したい。世界の金融市場は複数の不安材料を抱え、株価急落など大きな変動に見舞われる懸念が拭えない。ファンドの基準価額が大幅に下落することもあり得る。実際、今年に入ってから過去１年間などの期間別リターンのマイナス幅が過去最大（最大下落率を更新）となったファンドは複数あり、この３月に増えている。モーニングスターのホームページではファンドごとに過去１カ月、３カ月、６カ月、１年間の期間における最大下落率を掲載している。保有しているファンドや関心のあるファンドについて、どの程度下落する可能性があるのか、把握しておきたい。

　日米株価の値動きが激しい。直近では、ＮＹダウが２２日に前日比９８１ドル安と今年最大の下落となり、２５日の日経平均株価は同５１４円安となった。年初から２５日までの日々の騰落幅を見ると、ＮＹダウは７８営業日中９営業日で下落幅が５００ドルを、日経平均株価は７６営業日中８営業日で下落幅が５００円を超えた。昨年までの株高を支えた緩和的な金融政策は米利上げにより変化し、新型コロナウイスの感染拡大で中国に対する景気減速懸念が広がる。ウクライナ情勢は混迷を極め、金融市場の先行き不透明感は強い。

　個別ファンドについて、設定後の各月末時点における過去１年間のリターンのマイナス幅が最大（最大下落率）となった月を調べると、リーマンショック時の２００８年１０〜１２月、コロナショック時の２０２０年３〜４月に最大下落率を記録しているファンドが多い。例えば、２０２２年３月末時点で運用期間５年以上の３１５７ファンド（確定拠出年金専用、ファンドラップ専用、ＥＴＦ除く）について見ると、最大下落率を記録したファンド数が最も多いのは２０２０年３月で５９３ファンド、次いで２００８年１０月の５０９ファンドとなった。今年３月は７７ファンドと前月比で４９ファンド増加し、８番目の多さとなっている。

　７７ファンドのうち国際債券型が６９ファンドと大半を占め、中でも為替ヘッジありのタイプが目立った。米国など海外債券の金利が上昇（債券価格は下落）したことと、円安メリットを享受できなかったことなどが要因である。国際債券型以外では、「投資のソムリエ」、「東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン」などが過去１年間の最大下落率を更新した。

　モーニングスターのホームページ上で個別ファンドのトップページから「レーティング＆リスク」タブを開くと、向かって右下の方に、設定来で１カ月間、３カ月間、６カ月間、１年間のそれぞれの期間における最大下落率が、記録した時期とともに表示されている。
提供：モーニングスター社