米国株式の値動きが激しい。ＮＹダウは２４日の８２３ドル高の後、２７−２８日は続落し、２８日の下げ幅は４９１ドルとなった。ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）の金融引き締めを受けて米景気減速懸念が拡がり、不安定要因となっている。米国株式は昨年末にかけての世界株高をけん引し、米国株式ファンドには国内投資家の旺盛な資金が流入してきた。米国株式の先行きに黄信号が灯る中、分散投資について考えたい。

　米国株式のみに投資した場合と、４資産（国内株式・債券、米国株式・債券）に均等に分散投資した場合を想定して、シミュレーションを行った。１５年前の２００７年６月末に投資を開始（同月末＝１００００）したとして、２０２２年６月（２８日）までのパフォーマンスを確認した。米国株式については、米国株式に投資するモーニングスターカテゴリー「国際株式・北米（為替ヘッジなし）」に属するファンドのリターンを指数化したモーニングスターインデックス「国際株式・北米（為替ヘッジなし）（単純）」を使用した。以下、米国債券は同「国際債券・北米（為替ヘッジなし）（単純）」、国内株式は同「国内大型ブレンド（単純）」、国内債券は同「国内債券・中長期債（単純）」を使用した。

　１５年間の累積リターンを見ると、米国株式のみは１２９．７５％となり、４資産分散の６３．６１％を大幅に上回った。但し、足元の大幅な差はコロナショック後に米国株式がハイテク株主導で急騰したためである。コロナショック時の２０２０年３月時点では大きな差は見られず、むしろ、それまでは米国株式のみよりも４資産分散の方が安定的に推移してきたと言える。

　また、リーマンショックと欧州債務危機の影響を受けた２００８年１月−２０１３年１０月、中国の景気減速懸念やＢｒｅｘｉｔ（英国の欧州連合からの離脱）に揺れた２０１６年１−６月は４資産分散が米国株式を上回った。米国株式が冴えない局面では分散投資によるリスク抑制効果が発揮されたと言える。コロナショック時の２０２０年３月で見ても、米国株式のみのパフォーマンスが大幅に低下したのに対して、４資産分散の低下幅は限定的である。

　ここ数年間の米国株高を支えてきた緩和的な金融政策は終了し、引き締めに転じた。インフレの動向次第では、今後、引き締めペースが加速する可能性もある。米国株式市場を取り巻く環境は大きく変化している。米国株式の先行き不透明感が深まる中、分散投資によるリスク抑制を改めて意識したい。
提供：モーニングスター社