９日の米国株式市場は寄り付き後こそ小高く始まったものの、その後はあらゆるセクターでパニック的な売りが広がった。ダウ工業株３０種平均は前日比６７８．９１ドル下落。１０月１日からの下落率は２１％に達した。ＥＴＦ（上場投資信託）はショート（カラ売り）戦略を取る商品以外はほとんどが売られた。株式ＥＴＦの大幅下落が続き、商品や債券のＥＴＦにも買い意欲がみられておらず、投資家はあらゆる資産を売り始めていると思われる。
　セクター別に見ると、金融株ＥＴＦの「フィナンシャル・セレクト・ＳＰＤＲ」（ＸＬＦ）とエネルギー株ＥＴＦの「エネルギー・セレクト・ＳＰＤＲ」（ＸＬＥ）がそれぞれ１０％、１４％の大幅下落となった。これまで堅調とみられていたヘルスケア関連株のＥＴＦ「ヘルスケア・セレクト・ＳＰＤＲ」（ＸＬＶ）でさえ、８％の下げに見舞われた。ＩＢＭの市場予想を上回る決算を受けて買われたテクノロジー株ＥＴＦの「テクノロジー・セレクト・ＳＰＤＲ」（ＸＬＫ）だけが０．４２％の小幅下落となった。ただ、世界の株式市場に分散投資するＥＴＦの下落は限定的となり、「アイシェアーズ・ＭＳＣＩ・ＥＡＦＥ・インデックス・ＥＴＦ」（ＥＦＡ）は６％の下落だった。
　株式以外の資産では、商品指数連動型の「アイパス・ダウ・ジョーンズ・アグリゲート・コモディティ・インデックス」（ＤＪＰ）が２％の下落と軟調に推移した。債券関連ＥＴＦでさえ、「アイシェアーズ・リーマン・１−３イヤー・トレジャリー・ボンド」（ＳＨＹ）が０．１％の小幅高にとどまった。（２００８年１０月９日付コラムを抄訳）


提供：モーニングスター社