ビー・エヌ・ピー・パリバ　アセットマネジメント（ＢＮＰパリバＡＭ）は３月２９日、「ミレニアム・コモディティ・ロング・ショート・ファンド（愛称＝地球の果実）」（追加型／海外／その他資産＜商品＞）<2010032901>の設定・運用を開始した。同ファンドはＢＮＰパリバ　グループが独自開発した「ＢＮＰパリバ・ミレニアム・コモディティ・ドル建・エクセス・リターン・インデックス」（以下、ミレニアム・コモディティ指数）を為替ヘッジしたパフォーマンスにおおむね連動する投資成果を目指す。「商品市場に特化したＣＴＡ（商品投資顧問業者）戦略のパフォーマンスに連動するファンドと言える」（商品開発部）という。年４回決算（２月、５月、８月、１１月の各２０日）。販売会社は、東海東京証券、浜銀ＴＴ証券、ワイエム証券。継続申し込み期間中の発行上限額は５００億円となる。４月６日時点での純資産額は７４億４７００万円。

　「ミレニアム・コモディティ・ロング・ショート・ファンド」は、「ミレニアム・コモディティ指数」を為替ヘッジしたパフォーマンスにおおむね連動した投資成果を目指す仕組債券に投資する。対象指数の「ミレニアム・コモディティ指数」は、価格形成要因が異なり、流動性も確保された１９品目の商品先物がロング・ショート戦略の対象となる。投資品目はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油、ブレント原油、天然ガス、軽油、灯油、ガソリンなどエネルギー６品目、金、銀、銅、アルミニウム、亜鉛、ニッケル、鉛など金属７品目、トウモロコシ、大豆、小麦、砂糖、綿、生牛など農産物６品目となる。

　「ミレニアム・コモディティ指数」は、最適な資産配分に加えて、独自のダイナミック・ロールと呼ばれる効率的なロール（限月交代）を活用し、各資産の下落局面や上昇局面での収益獲得を目指す指数となっている。実際には、投資対象品目ごとに価格動向を測定し、品目ごとにロング（買い建て）、ショート（売り建て）、ニュートラル（中立）を定め、投資配分（最大でネットベースでプラスマイナス１０％の範囲内）を決定する。リスク（ボラティリティ）の目標水準も厳密に設定しており、一定水準の目標リスク（ボラティリティ、年率１０％）となるように日次でリスク・コントロールを実施。リスクが高まっている局面ではリスクを一定に抑えるために月次で設定されているリスク資産への投資額を引き下げるが（当初投資額に対し、最大でゼロ％まで引き下げることが可能）、リスクが低下する局面ではエクスポージャーの引き上げ（同最大１５０％まで）が可能。システマティックに投資対象資産の投資額をコントロールする仕組みを整えている。
提供：モーニングスター社