三井住友トラスト・アセット「THE 5G」、設定6カ月で残高1000億円突破の成長スピード

 三井住友トラスト・アセットマネジメントが設定・運用する「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド」(愛称:THE 5G)が、昨年12月15日の設定から半年で残高が1000億円を突破した。取り扱い販売会社が5月末までに26社、6月中旬時点で内定を含めると35社を見込むなど、販社数が増えていることも、残高拡大を後押ししている。同ファンドの特徴と運用について、三井住友トラスト・アセットマネジメントの執行役員 投信営業第二部長の大野宏央氏と、商品戦略企画部長の宇野直樹氏に聞いた。

 ――「THE 5G」を企画した意図は?

大野 「5G」という第5移動通信システムの普及によって業績面で恩恵を受ける企業に厳選投資するというコンセプトは、長期投資に資するテーマだと考えた。「5G」は「第4次産業革命」の基礎インフラといわれるほど世界経済に与えるインパクトが大きい。「4G」と比較して通信量が1000倍の「高速・大容量」。そして、現在の100倍も接続が可能となる「多数同時接続」、通信速度の遅れを劇的に解消する「超低遅延」を実現する。

 世の中には、AI(人工知能)やロボットなど、次世代の技術にフォーカスしたテーマ型ファンドがあるが、この「THE 5G」は、5Gの普及によって業績面で恩恵を受ける企業にフォーカスしている。当初は「5Gインフラ整備」に始まり、その後、「5Gを活用したサービス・製品の普及」、そして、「5Gを活用した新ビジネスの発展」へと、フェーズが切り替わっていく中で現れる様々な投資機会を捉えていく。具体的な産業の進捗が見通しやすく、個人投資家にとっても息の長い投資商品として魅力を伝えやすいと考えた。

 ――設定から半年で1000億円を超えるほど人気化した背景は?

大野 世界的に見ても「5G」を中心に据えたファンドは見当たらない中、愛称を「THE 5G」としたことで、ファンドのコンセプトを分かりやすく伝えることができたと考えている。

 5Gによって加わる新たなビジネス領域は2025年に最大で約1336兆円の経済効果と言われている。当社では、販売用資料で、「5G」を真ん中に置いて、ロボットやIoT(モノのインターネット)、AI、自動運転をその周りに配置したイメージ図を作成したが、これから拓ける新しい産業の基幹技術として「5G」があることが分かりやすいと販社の方々に好評だ。

 また、近年は、AI、フィンテック、ロボテックなど、次世代技術にフォーカスしたファンドが人気を集めているが、「THE 5G」の組み入れ銘柄とは重複する銘柄が少なく、相対的に組み入れ銘柄のPER(株価収益率)に割高感もないことも、投資妙味のあるファンドとして支持していただいている理由の1つだと思う。

 設定してからマスメディアで「5G」に関する話題が広く取り上げられたことも、投資家の方々の関心を高めるきっかけになっている。日本は、2020年の東京オリンピックを機会に、5Gを商用化する準備を進めている。

 ――実質的な運用を担うニューバーガー・バーマンの特徴は?

宇野 ニューバーガー・バーマンは、株式リサーチに強みがある独立系の米運用会社。従業員が株式を100%保有するプライベート会社で、運用成績がポートフォリオ・マネージャーの報酬に連動しているなど、顧客と利害関係が一致するように組織体制を敷いている。また、米国「ペンション&インベストメント誌」が「働きやすい会社」に5年連続で選出していることから分かるように、ファンド・マネージャーらの定着率が高く、長期にわたって安定した投資サービスを提供できる体制にあることも評価した。

 現在、ポートフォリオのPERには割高感はない。一方で、組み入れ銘柄のEPS(1株あたり利益)成長率はグローバル株式市場と比較して高い伸び率が予想されている。よって今後、業績の伸びに応じて、グローバル株式市場を上回る投資収益が獲得できる見通しだ。

 ――どのような投資にふさわしい?

大野 「5G」に興味を持っていただいた方、また、AIやロボットに投資するファンドを持っておられる方が併せ持つ商品としても魅力があると思う。

 ただ、「5G」とは通信規格の話なので、ロボットや自動運転など実際のサービスイメージが持ちやすいテーマと比べて、実態が捉えづらいところがある。動画を使った「5G」の解説の他、5Gに関する話題を提供するニュースレター「5G通信」を2週間に1度程度は発行するなど、情報提供に努めて、長期にわたって投資していただけるファンドとしてご活用いただきたいと考えている。
提供:モーニングスター社
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