国内公募追加型株式投信（確定拠出年金専用、ファンドラップ専用、およびＥＴＦ除く）を対象として、モーニングスター推計値に基づいて前週（２０年６月８−１２日）の純資金流出入額を確認したところ、純資金流入額の上位１０ファンド中５ファンドが前々週（２０年６月１−５日）に続いて上位１０位内となり、返り咲きを含む５ファンドが新規にランクインした。

　前週の純資金流入額トップは、６１億円の純資金流入となった「ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）」で、４月１３−１７日以来７週ぶりのトップとなった。ほかには、「Ｊ−ＲＥＩＴ・リサーチ・オープン（毎月決算型）」「ダイワ　Ｊ−ＲＥＩＴオープン（毎月分配型）」「ＵＳテクノロジー・イノベーターズ・ファンド」「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Ｄコース毎月決算型（為替ヘッジなし）予想分配金提示型」が前々週に続いてランクインした。

　前週新たにランクインしたのは５ファンド。うち、「グローバル・フィンテック株式ファンド（年２回決算型）」は１９年以降で初めて、「次世代通信関連　アジア株式戦略ファンド」（愛称：ＴＨＥ　ＡＳＩＡ　５Ｇ）、「次世代ＲＥＩＴオープン＜資産成長型＞（為替ヘッジなし）」はともに今年２月の設定来初めてのランクイン。「マンＡＨＬスマート・レバレッジ戦略ファンド」（愛称：スマレバ）は５月２５−２９日以来２週ぶり、「投資のソムリエ」は１月６−１０日以来のランクインとなった。

　「グローバル・フィンテック株式ファンド（年２回決算型）」は、日本を含む世界の株式市場に上場しているフィンテック関連企業の株式に投資する。個別銘柄の選定においては、米アーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシーから助言を受ける。２０年５月末時点の国・地域別組入上位は、米国６５．５％、ケイマン諸島１２．４％、日本５．９％など。同月は、新型コロナウイルスの感染拡大を背景に、米モバイル決済サービス関連企業、南米のｅコマース（電子商取引）関連企業、中国のｅコマース大手企業などが基準価額の上昇に寄与した。

　「次世代通信関連　アジア株式戦略ファンド」（愛称：ＴＨＥ　ＡＳＩＡ　５Ｇ）は、日本を含む世界各国の上場企業の中から、日本を含むアジア諸国・地域での次世代通信技術「５Ｇ（第５世代移動通信システム）」の発展による恩恵が期待される企業の株式に投資する。米国のニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シーが実質的な運用（投資先ファンドの運用）を担う。２０年４月末時点の国・地域別組入上位は、日本１９．０５％、中国１３．５３％、台湾１２．８３％など。６月１日から野村證券が取り扱いを開始した。

　「次世代ＲＥＩＴオープン＜資産成長型＞（為替ヘッジなし）」は日本を含む世界の次世代ＲＥＩＴに投資する。次世代ＲＥＩＴとは、人口構造の変化や情報技術の進歩などを背景に中長期的な高成長が見込まれると判断した新分野のＲＥＩＴのこと。同ファンドでは、データセンターなどの「テクノロジー関連ＲＥＩＴ」、物流施設などの「ロジスティクス関連ＲＥＩＴ」、学生寮などの「ニュースタイル関連ＲＥＩＴ」などに着目している。２０年５月末時点の国・地域別組入上位は、米国７７．９％、英国３．８％、オーストラリア３．７％などとなっている。

　一方、先々週トップであった「ｎｅｔＷＩＮ　ＧＳテクノロジー株式ファンド　Ｂコース（為替ヘッジなし）」を始め、同シリーズの「Ａコース（為替ヘッジあり）」「ティー・ロウ・プライス　米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード）」「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」「楽天・全米株式インデックス・ファンド」がランク外となった。
提供：モーニングスター社