パッシブファンドとアクティブファンド−それぞれに強みと弱みがあり、どちらが優れていると言うことは出来ない。パッシブファンドであれば、指数への連動を目指すという分かりやすさ、比較的多くの銘柄への分散投資、低コストなどの利点がある一方で、指数に含まれる業績低迷銘柄などにも投資するという問題がある。アクティブファンドであれば、指数を大幅に上回るリターンを獲得する可能性や、（基本的に）目的に沿った銘柄に厳選して投資するといった利点がある一方で、リターンが指数を大幅に下回るリスクやパッシブファンドに対する相対的なコストの高さなどの問題がある。どちらに重きを置くかは投資家の運用に対する考え方によるが、両者のリターンの現状を踏まえておくことは有益だろう。

　国内大型株式、先進国株式（日本除く）、米国株式、新興国株式を対象に、アクティブファンドの暦年のリターンが、その属する資産を代表する指数のリターンを上回った比率を調べた。調査期間は２００２−２０２１年の２０年間で、２０２１年は９月末時点における年初来リターンを使用した。比率が５０％であれば、指数のリターンを上回ったアクティブファンドと下回ったアクティブファンドの数が同じ、５０％を超えればアクティブファンドが指数（＝指数に連動するパッシブファンド）に対して優勢、下回れば劣勢となる。

　国内大型株式では、モーニングスターカテゴリー「国内大型グロース」「国内大型ブレンド」「国内大型バリュー」に属するアクティブファンドの暦年のリターンを調べ、各年におけるＴＯＰＩＸ（配当込み）の騰落率を上回ったファンドの比率を調べた。その結果、２０年間のうち５０％を超えた年（アクティブ優勢年）は８年に留まった。

　先進国株式（日本除く）では、カテゴリー「国際株式・グローバル・除く日本（為替ヘッジなし）」に属するアクティブファンドを対象とし、ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）を上回ったファンドの比率を調べた。２０年間のうち５０％を超えたのはわずか２年であった。

　米国株式では、カテゴリー「国際株式・北米（為替ヘッジなし）」に属するアクティブファンドのうち、Ｓ＆Ｐ５００種株価指数（配当込み、円ベース）を上回ったファンドの比率を調べた。２０年間のうち５０％を超えたのは３年であった。

　新興国株式では、カテゴリー「国際株式・エマージング・複数国（為替ヘッジなし）」に属するアクティブファンドを対象とし、ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円ベース）を上回ったファンドの比率を調べた。２０年間のうち５０％を超えたのは４年であった。

　いずれも、アクティブファンドが劣勢となった。アクティブファンドの高いリターンを獲得する可能性に懸けるのであればそれも良いが、株式ファンドへの投資から安定的な収益を獲得したいのであれば、パッシブファンドをコアと位置付けた上で、アクティブファンドでリターンの上積みを図ることが妥当であろう。パッシブファンドではよりコスト水準が低いファンドが、アクティブファンドは低コストかつ良好なパフォーマンスを挙げているファンドが望ましい。なお、国内大型株式では、直近５年間（２０１７−２０２１年）のうち２０１８年を除く４年間でアクティブファンドの超過率が５０％を超えている。国内大型株式についてはアクティブファンドに重きを置く余地もある。
提供：モーニングスター社