米国でハイテク株安への意識が強まっている。２０日の米国株式市場でＮＹダウは５５１ドル安となったが、世界景気の減速懸念を背景にしたアップルなどのハイテク株売りが響いた。米国ハイテク株は概ね２０１８年１０月から調整局面にあり、主要企業の１０月末から１１月２０日の下落率をみると、アップルの−１９．１％を始め、フェイスブック−１２．８％、マイクロソフト−４．８％、グーグル−４．７％となった。

　米ハイテク株は、外国株での運用を行う機関投資家がベンチマークとして広く使用している「ＭＳＣＩコクサイ・インデックス」に占めるウエイトが高い。２０１８年１０月末時点の組入比率を見ると、国別では米国が６８．１％、セクター別ではインフォメーション・テクノロジーが１９．５％でいずれもトップである。銘柄では、トップのアップルを筆頭に、マイクロソフト、アマゾン・ドット・コム、フェイスブック、アルファベット（グーグル）がトップ１０に並んでいる。

　２０１８年１０月末時点で、モーニングスターカテゴリー「国際株式・グローバル・除く日本（為替ヘッジなし）」に属する純資産額１００億円以上のアクティブファンド１３本のうち、「資源」「ゴールド」「インフラ」など投資先が限定されている４本を除いた９本を対象に直近の月次報告書を見ると、５本で組入上位５業種にハイテク関連セクターが入っており、うち４本でハイテク関連株が組入上位１０銘柄の中に入っていた。

　ハイテク株は、世界景気の減速懸念やアップルの販売不振観測などを背景に、先行きも懸念が強い。外国株式で運用するファンド全体への影響が注目される。
提供：モーニングスター社