２０２１年は新規設定ファンド数が６年振りに前年比プラスとなる。投資信託協会のデータによると、２０２１年の１１月までに設定された国内公募追加型株式投信（ＥＴＦ含む、限定追加型含む）は３５７本。１２月は３９本の設定が予定されているため、年間では３９６本となる。ファンドの設定本数は、長期運用の重要性が強調される流れを背景に、２０１６年以降４年連続で減少し、２０２０年は前年と同数の２９７本となっていた。

　増加の要因として挙げられるのが、ＥＳＧ（環境・社会・企業統治）投資に対する社会の関心の高まりだ。１２月２１日までに設定された国内公募追加型株式投信（限定追加型除く、ＥＴＦ除く）は３３８本あるが、このうち、ファンド名もしくは愛称に「ＥＳＧ」「ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）」「環境」「気候」「インパクト」「脱炭素」「カーボン」「クリーン」「グリーン」を含むファンドは５８本ある。新規設定ファンドの約５本に１本をＥＳＧ関連銘柄が占めている。

　２１年１２月２１日までに設定された３３８ファンド（限定追加型、ＥＴＦ除く）を対象に、設定日残高の上位５ファンドを見ると、「グローバル・エクスポネンシャル・イノベーション・ファンド」「ＭＦＳ米国中型成長株式ファンド（為替ヘッジなし）」「脱炭素テクノロジー株式ファンド」（愛称：カーボンＺＥＲＯ）、「テトラ・ネクスト」「まるごとひふみ１００」となった。

　「グローバル・エクスポネンシャル・イノベーション・ファンド」は設定日残高が２８６０億円となり、２０００年２月の「ノムラ　日本株戦略ファンド」（愛称：Ｂｉｇ　Ｐｒｏｊｅｃｔ−Ｎ）の７８９８億円、２０２０年７月の「グローバルＥＳＧハイクオリティ成長株式ファンド（為替ヘッジなし）」（愛称：未来の世界（ＥＳＧ））の３８３２億円に次ぐ、過去３番目の大型設定となった。同ファンドは、日本を含む世界の企業の中から、既存の技術やノウハウの価値を破壊して全く新しい商品やサービスを生み出す「破壊的イノベーション」により、持続可能な未来の構築に向けた課題解決への寄与が期待されると判断した企業の株式に投資する。

　「ＭＦＳ米国中型成長株式ファンド（為替ヘッジなし）」は、米国の中型株のうち、商品・サービス等の価格決定力とフリーキャッシュフローの成長力を備えながら、市場で企業価値が過小評価されていると判断した企業の株式に投資する。

　「脱炭素テクノロジー株式ファンド」は、日本を含む世界の企業の中から、温室効果ガスの排出を削減する技術やサービスの提供を通じて、脱炭素社会の実現への寄与が見込まれる企業の株式に投資する。

　「テトラ・ネクスト」では、ナスダック１００先物を機動的に活用する。米国の新興企業向け株式市場において日中に発生するトレンドを始め、月初トレンド、月中トレンド、月末トレンドという４つのトレンドに着目し、トレンドを捉える４つの戦略を組み合わせることで、同市場の上昇・下落両局面における収益の獲得を目指す。

　「まるごとひふみ１００」は、国内外の株式と債券への投資比率が異なる３ファンドからなる「まるごとひふみ」シリーズの一つで、同ファンドは株式に１００％投資する。「まるごとひふみ１５」は債券に８５％、株式に１５％、「まるごとひふみ５０」は債券と株式に５０％ずつ投資する。
提供：モーニングスター社