日米株安が止まらない。米国で２６日まで開かれていたＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）で、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）の金融引き締めに積極的なタカ派色の強まりが確認され、警戒感が広がっている。同日のＮＹダウは続落し、２７日の日経平均株価は大幅に３日続落して、連日の昨年来安値となった。３月の米利上げ開始方針は予想されていたものの、今後の利上げペースや保有資産縮小の開始時期などは不透明で、市場の不安心理は簡単には解消しそうにない。ウクライナ情勢も緊迫している。今後、一段の下落が起きないとも限らない。

　２００２年１月から２０２１年１２月までの２０年間、毎月２万円を米Ｓ＆Ｐ５００に積立投資したシミュレーションを行った。シミュレーションを通して、株価大幅下落時における「長期・積立」の効果を改めて確認したい。

　シミュレーションでは、期間中投資を継続した「投資継続」、２００８年１０月から２００９年２月まで投資を停止して翌３月から再開した「投資一時停止（１）」、２００８年１０月から２００９年８月まで投資を停止して翌９月から再開した「投資一時停止（２）」の３パターンを実施した。投資停止を２００８年１０月からとしたのは、同月がリーマンショックの発生した同年９月の急落に続いて大幅続落し、対象期間２０年間（２４０カ月）において下落率が最大となったためである。「投資一時停止（１）」では、リーマンショック時の最安値であり対象期間中の最安値をつけた２００９年２月まで停止した。「投資一時停止（２）」では２００９年８月まで停止したが、同月に、リーマンショック発生前の２００８年８月から最安値２００９年２月にかけての下落幅の半値戻しを達成したことによる（なお、最安値は月末時点をベースとしている。日次ベースでは２００９年３月に記録している）。

　２０２１年１２月末時点の評価額を確認すると、「投資継続」が１５２２万円（投資額４８０万円の約３．２倍）、「投資一時停止（１）」が１４６６万円（投資額４７０万円の約３．１倍）、「投資一時停止（２）」が１４０３万円（投資額４５８万円の約３．１倍）となった。対象期間のＳ＆Ｐ５００が概ね右肩上がりであったことから、いずれも投資額を大幅に上回る評価額となったが、「投資継続」が最も良好で、「投資一時停止（１）」を５６万円、「投資一時停止（２）」を１１９万円上回った。

　リーマンショック前の２００８年８月から最安値２００９年２月までの下落率は４２．７％に達する。急落による評価損を耐える心理的負担は大きいが、下落時においても定額で粛々と積立投資を続けたことが、その後の株価反転と上昇による恩恵をより多く受ける結果となった。「投資一時停止（１）」においては、最安値を付けた直後に投資を再開したため、その後の株価反転の恩恵を比較的多めに受けられる結果となった。ただ、リーマンショックのような場合において、底打ちを的確につかむのは難しく、投資再開に際しては、「投資一時停止（２）」のように半値戻しを確認したいというパターンが、実際には多いと思われる。なお、２００８年１０月で損切した場合には、２７万円余りの損が確定する。投資を一時停止しても再開すれば評価益を獲得できたが、停止することなく一貫して投資を継続した方がさらに評価益が膨らんだ。

　急落時には評価損が発生することもあるが、投資期間が長期であるほど、損失を取り返す可能性も高まる。年配の方の場合は損切を検討した方が良い場合もあるが、投資期間が長い場合は積立投資を継続するよう意識したい。
提供：モーニングスター社