金融市場の混乱を背景に、今年に入ってから最大下落率を更新するファンドが増加している。１５日には米国が大幅利上げに踏み切り、１６日にはスイスが約１５年ぶりの利上げを決定した。インフレ抑制ため各国が利上げスタンスを強めており、金融市場では景気後退懸念が広がる。金融市場の先行き不透明感が深まる中で、最大下落率を更新するファンドの増加基調が続く可能性がある。

　最大下落率とは、過去１年間などの期間別リターンのマイナス幅が設定来で最大であることだ。現時点で、ファンドが６カ月、１年間などの期間においてどの程度下落する可能性があるのかを把握するメドになる。

　運用期間５年以上の国内ファンド（確定拠出年金専用、ファンドラップ専用、ＥＴＦ除く）を対象に、過去１年間のリターンのマイナス幅が設定来最大（最大下落率更新）となったファンド数の月別推移を確認した。調査対象期間は２０２１年６月−２０２２年５月までの１年間（１２カ月）とした。２０２１年は６−８月まで該当なし、９月に２ファンド、１０月に６ファンドとなるなど低水準が続いた。２０２２年に入ると、１月に３３ファンド、２月に４９ファンド、３月に７７ファンドと増加し、４月に１７４ファンド、５月に１９０ファンドと増加ペースが上がった。資源高や供給混乱によるインフレ高進、ロシアのウクライナ侵攻、各国の金融引き締め観測などを受けて、年初から株価下落、金利上昇基調が続く中で、最大下落率を更新するファンドが増加している。

　ちなみに、２０２２年５月末時点において、最大下落率を記録したファンド数が多い月を見ると、トップはコロナショック時の２０２０年３月で５７０ファンド、第２位はリーマンショック時の２００８年１０月で５０４ファンド、第３位はＢｒｅｘｉｔに揺れた２０１６年６月で４９３ファンド。２０２２年５月も第６位と高水準である。

　２０２２年５月に最大下落率を更新したファンドの内訳を見ると、全１９０ファンドのうち１２８ファンドが国際債券型となった。中でも「為替ヘッジあり」のファンドが多く、金利上昇が響いたほか、円安メリットを享受できなかったことも要因となった。以下、バランス型が２８ファンド、国際株式型が２７ファンドと続いた。

　モーニングスターのホームページでは、個別ファンドのトップページから「レーティング＆リスク」タブを開くと、向かって右下の方に、設定来で１カ月間、３カ月間、６カ月間、１年間のそれぞれの期間における最大下落率が、記録した時期とともに表示されている。保有するファンドについて、１カ月に１度は確認したい。
提供：モーニングスター社