国内公募追加型株式投信（確定拠出年金専用、ファンドラップ専用、ＥＴＦ、通貨選択型除く）のうち２０２２年１２月末時点の純資産残高が１０億円以上の国内株式型ファンドを対象として、２０２２年のトータルリターンを見たところ、上位１０ファンド中９ファンドを割安株に投資するバリュー株ファンドが占めた。世界的な株安が日本にも波及する中で、バリュー株ファンドの相対的な下値抵抗力の強さが示された。

　２０２２年は、主要各国の金融引き締めなどを受けて世界的な株安に見舞われ、日本を除く先進国の株価動向を示す「ＭＳＣＩ　コクサイ（ワールド除く日本）インデックス（米ドルベース）」は前年末比１９．５３％、新興国の株価動向を示す「ＭＳＣＩ　エマージング・マーケット・インデックス（米ドルベース）」は同２２．３７％下落した。日本株も下落したが、「ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）」の下落率が５．０５％に留まるなど、相対的な底堅さが見られた。

　日本株の底堅さを支えたのがバリュー株だ。モーニングスターでは、国内株式型ファンドを、「大型・中型・小型」の規模と、「グロース・ブレンド・バリュー」のスタイルにより９つのカテゴリーに分類している。２０２２年のカテゴリー別平均リターンを見ると、大型・中型・小型のブレンドとグロースの６カテゴリーがマイナスとなった一方、バリューは大中小の３カテゴリー全てでプラスのリターンとなった。大型株で見ると、「国内大型ブレンド」が▲２．０９％、「国内大型グロース」が▲９．６７％となったのに対して、「国内大型バリュー」は８．０６％のプラスリターンとなった。

　また、「ＴＯＰＩＸ（配当込み）」との月次リターンを比較すると、「国内大型バリュー」は全１２カ月中１０カ月で上回った。「国内大型ブレンド」が上回ったのは６カ月、「国内大型グロース」は５カ月であった。このうち、「ＴＯＰＩＸ（配当込み）」が下落した６カ月について見ると、「国内大型バリュー」は全６カ月で上回った。「国内大型ブレンド」は３カ月で上回ったが、「国内大型グロース」は全６カ月で下回った。主要各国の利上げを受けてグロース株に逆風が吹く一方、バリュー株は下落局面での下値抵抗力を発揮した。

　トップ１０入りしたバリュー株９ファンドのうち、「日経平均高配当利回り株ファンド」や「日本好配当リバランスオープン」など５ファンドを高配当利回り銘柄に投資するファンドが占めた。相対的に高いインカム収入がリターンの支えになった。

　なお、リターントップは「国内大型ブレンド」に属する「日本株アルファ・カルテット（毎月分配型）」。同ファンドは、国内株式への投資に、「高金利通貨戦略」、「株式カバードコール戦略」、「通貨カバードコール戦略」を組み合わせる。２０２２年の年間のトータルリターンは２７．６４％であった。
提供：モーニングスター社