「ＰＣＡインドネシア株式オープン」（追加型／海外／株式）<2009113002>の個別銘柄の組み入れ比率では、インドネシアの通信最大手テレコムニカシ・インドネシアは８．３％、自動車事業を中心に幅広い事業を展開するアストラ・インターナショナルが７．３％、インドネシアの最大手の銀行のバンク・マンディリが６．２％と続く。「特に当社が組み入れているインドネシアの銀行の四半期決算が軒並み良好だった。消費関連の銘柄も全般好調だったが、ユニリーバ・インドネシアについては日用品が収益の中心であり、比較的増益幅は抑えられた」（同）という。銀行のなかでも好調な銘柄の選別がパフォーマンスにプラス寄与したものの、インフラ関連銘柄のセメント大手のオーバーウエートはマイナス寄与となったという。「インドネシア株式は直近の大幅上昇で割安感は薄れてきたものの、過熱感はまだない」（同）との見方だ。

　一方、２月に発表されたインドネシアの１０年第４四半期ＧＤＰ（国内総生産）伸び率（実質、年率）が前年同期比５．４％増と、第３四半期の同４．２％増から加速するなど好調だった。また、３月の消費者物価指数は前年同月比３．４３％の上昇と、２月の同３．８１％の上昇から落ち着いてきている。「消費者物価指数の上昇も経済成長に伴う、『良い』インフレと考えられる」（同）という。足元の資源価格上昇も資源国である同国経済にはプラスに働く面があるが、原油価格の動向については、インドネシア政府が原油購入補助に多額の費用を費やしていることから注意が必要だという。

　インドネシアは世界の第４位の人口を誇り、資源国でもあることから、「世界２位の人口大国インドの成長ストーリーと、資源国のブラジルの成長ストーリーを併せ持つ」（同）との見方だ。さらに、Ｓ＆Ｐが３月１２日にインドネシアの外貨建て長期債務格付けを「ＢＢ」（アウトルックはポジティブ）に引き上げるなど投資適格級に近づいてきており、投資適格級への格上げとともに注目が高まったブラジルと同様に大きく注目が高まる可能性があるとみている。

　第１期決算日は１０年５月１２日が予定されているが、その時点での基準価格に基づき、分配方針に従って分配を実施する予定だという。

主な購入費用など
販売手数料（税込み、上限）：３．６７５％
信託報酬率（税込み、年）：実質的に１．８２１５％程度
信託財産留保額：０．３％
提供：モーニングスター社