ニッチ分野を攻めるインデックスファンドに注目=米モーニングスター
インデックスファンドと聞いて多くの人が思い浮かべるのは米大手投信会社バンガードだろう。同社が30年以上も前にS&P500指数に連動するインデックスファンドの運用を開始したときはその先進性が受け入れられず業界の笑いものになったが、今や業界最低水準のコストを実現し、インデックスファンドの世界で大きな存在感を示している。そのあまりにも大きい影響力のため、他の運用会社の影が薄くなってしまっているが、中にはバンガードのような大手が扱わないニッチ分野を投資対象とする注目すべき会社も存在している。
その代表例の1つがディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ(DFA)という運用会社だ。同社は数多くの魅力的なインデックスファンドを提供している。バンガードはS&P500などのよく知られた指数への連動を目指すファンドが多いのに対して、DFAはより独自性のある分野での品揃えが豊富となっている。中でも興味深い商品の1つが、同社の「DFA・エマージング・マーケッツ・バリュー・T(DFEVX)」というファンドだ。同ファンドは新興国市場の株式指数を対象としているが、一般的な新興国のインデックスファンドではない。小型・割安株が長期的にみれば大型・成長株をリターンで上回るという学術研究に基づいた銘柄選定を行う点が特徴となっている。実際に、米モーニングスターの新興国・分散型のカテゴリーにおいて、同ファンドは過去10年で最も優れたパフォーマンスを達成したファンドの1つだ。売買回転率と手数料の低さというインデックスファンドの利点に加えて、組み込み銘柄数が多いという点も新興国というリスクの高い市場に投資する上での長所と言えよう。
DFAよりも規模が小さいブリッジウェイという運用会社も良質なファンドを揃えてきている。同社は11本のファンドを提供しているが、そのほとんどが定量的な分析結果に基づいて運用されており、2本がインデックスファンドとなっている。同社が得意とするのが超小型株を対象としたファンドで、このカテゴリーは会社規模が大きくなりすぎてしまったバンガードやフィデリティといった業界の大手が入り込みにくい分野となっている。超小型株に投資するファンドは通常、運用コストや売買回転率が非常に高くなる傾向があるが、「ブリッジウェイ・ウルトラスモール・カンパニー・マーケット(BRSIX)」というインデックスファンドは、コストをアクティブ運用型の超小型株ファンドの数分の1に抑えることに成功している。
もっとも、これらのファンドはポートフォリオで分散効果を出すために補助的に使うべきだろう。いずれのファンドも変動率が高いため、全資産に占める割合は5%〜10%にとどめる必要がある。(2009年1月8日付コラムを抄訳)
提供:モーニングスター社
その代表例の1つがディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ(DFA)という運用会社だ。同社は数多くの魅力的なインデックスファンドを提供している。バンガードはS&P500などのよく知られた指数への連動を目指すファンドが多いのに対して、DFAはより独自性のある分野での品揃えが豊富となっている。中でも興味深い商品の1つが、同社の「DFA・エマージング・マーケッツ・バリュー・T(DFEVX)」というファンドだ。同ファンドは新興国市場の株式指数を対象としているが、一般的な新興国のインデックスファンドではない。小型・割安株が長期的にみれば大型・成長株をリターンで上回るという学術研究に基づいた銘柄選定を行う点が特徴となっている。実際に、米モーニングスターの新興国・分散型のカテゴリーにおいて、同ファンドは過去10年で最も優れたパフォーマンスを達成したファンドの1つだ。売買回転率と手数料の低さというインデックスファンドの利点に加えて、組み込み銘柄数が多いという点も新興国というリスクの高い市場に投資する上での長所と言えよう。
DFAよりも規模が小さいブリッジウェイという運用会社も良質なファンドを揃えてきている。同社は11本のファンドを提供しているが、そのほとんどが定量的な分析結果に基づいて運用されており、2本がインデックスファンドとなっている。同社が得意とするのが超小型株を対象としたファンドで、このカテゴリーは会社規模が大きくなりすぎてしまったバンガードやフィデリティといった業界の大手が入り込みにくい分野となっている。超小型株に投資するファンドは通常、運用コストや売買回転率が非常に高くなる傾向があるが、「ブリッジウェイ・ウルトラスモール・カンパニー・マーケット(BRSIX)」というインデックスファンドは、コストをアクティブ運用型の超小型株ファンドの数分の1に抑えることに成功している。
もっとも、これらのファンドはポートフォリオで分散効果を出すために補助的に使うべきだろう。いずれのファンドも変動率が高いため、全資産に占める割合は5%〜10%にとどめる必要がある。(2009年1月8日付コラムを抄訳)
提供:モーニングスター社